はじめに
こんにちは、45自由です。
私は45歳で、
「仕事を辞める」のではなく、「仕事を選べる状態になる」
ことを目標に資産形成をしています。
いわゆるサイドFIREです。
そこで気になるのが、
「結局、いくらあれば仕事を減らせるの？」
ということ。
現在の我が家の生活費は、年間の特別支出までならすと月30万円前後です。
でも、45歳になった頃も月30万円で暮らせるとは考えていません。
子どもが大きくなれば食費も増える。
お小遣いも必要になる。
スマホ代や交際費もかかるでしょう。
そして何より、
子どもが「これをやってみたい」と言ったとき、お金を理由に諦めさせたくありません。
そこで今回は少し余裕を持って、
45歳時点の生活費を月35万円
と仮定。
さらに、
妻は今くらいの収入で働き続け、私は妻の扶養内を意識しながら仕事を減らす
という、我が家の理想に近い形で必要資産を計算してみます。
今は月30万円前後。でも45歳ではもう少しかかると思う
現在の我が家は、
住宅ローン、食費、光熱費、通信費、保育園、ガソリンなどに加え、
車検、自動車税、固定資産税、旅行なども年間でならすと、
実質月30万円前後
で生活しています。
ただし、これは今の家族構成・年齢での数字です。
45歳になった頃には、子どもも育ち盛り。
今より食べるでしょうし（笑）、お小遣いやスマホ、友達との付き合いなども増えると思います。
そのため今回は、
月35万円＝年間420万円
を一つの目安にします。
子どもの「やってみたい」は全力で応援したい
ここは、我が家のサイドFIREを考えるうえでかなり大切です。
私は、
「習い事はお金がかかるからダメ」
とは絶対に言いたくありません。
子ども自身が何かに興味を持って、
「やってみたい」
と思った。
そして一歩を踏み出した。
私は、そのこと自体に意味があると思っています。
もちろん長く続くかもしれないし、
やってみたら、
「思っていたのと違った」
となるかもしれません。
それでもいい。
続いたかどうかより、自分で興味を持って挑戦した経験を大切にしてほしい。
そう思っています。
私自身、両親にものすごく応援してもらった
こう思うのは、自分自身の経験が大きいです。
私は学生時代、野球にかなり熱中していました。
そのために両親には、
道具代。
遠征費。
そして体づくりということで、
1日6食のご飯（笑）。
さらにプロテイン。
ほかにも挙げ始めればキリがないくらい、
お金も時間も使ってもらいました。
当時は、それがどれだけ大変なことだったのか分かっていなかったと思います。
でも自分が親になった今なら、
少し分かります。
だから今度は、
自分の子どもが夢中になれるものを見つけたとき、
できる限り自分も同じように応援してあげたい。
FIREするために子どもの経験を削るのでは、本末転倒です。
むしろ、
子どものやりたいことを応援できるお金と時間を残したうえで、どこまで自由になれるか。
それが我が家のサイドFIREです。
妻は今くらいの収入で働き続けたい
現在、妻の年収は約250万円です。
そして妻は、
将来も仕事を続けたいと考えています。
仕事そのものだけでなく、
社会とのつながりを持つことも妻にとっては大切なようです。
一方の私は、
できれば45歳くらいから仕事を減らしたい（笑）。
なので我が家の理想は、
妻は働き続ける。私は仕事を減らす。
という形です。
妻の年収250万円すべてを生活費に使えるわけではないため、今回の試算では妻の手取りをざっくり、
年間200万円
と仮定します。
正確な数字ではなく、必要資産を考えるための仮置きです。
私の理想は、妻の扶養内を意識した働き方
私自身は完全に仕事を辞めるより、
妻の扶養に入れるくらいの働き方
が一つの理想です。
例えば月10万円前後。
年間120万円程度です。
これくらいなら、
仕事とのつながりを残しながら、
子どもとの時間。
家のこと。
両親のこと。
畑。
そしてバイク（笑）。
そういうことに使える時間をかなり増やせるのではないかと思っています。
税金や社会保険の負担を抑えられる働き方ができれば、それもメリットです。
ただし、「年収130万円未満なら必ず妻の扶養に入れる」という単純な話ではありません。
2026年4月以降の社会保険の被扶養者認定では、原則として労働契約から見込まれる年間収入が130万円未満などの条件があります。一方、短時間労働者自身が社会保険の加入対象になる範囲は今後さらに拡大し、企業規模要件も2035年までに撤廃される予定です。つまり私が45歳になる頃には、年収だけでなく週の労働時間なども重要になる可能性があります。
だから、
「45歳になったときの制度を見て、一番メリットのある働き方を選ぶ」
くらいに考えています。
我が家の場合、年間いくら不足する？
では計算します。
45歳時点の生活費を、
月35万円＝年間420万円。
妻の手取りを仮に、
年間200万円。
私が、
年間120万円程度働く。
夫婦の労働収入は、
合計320万円。
すると、
420万円 − 320万円 ＝
年間100万円
を資産から補えばいい計算です。
4％なら約2,500万円、3％なら約3,330万円
年間100万円を資産から補うとして、
単純に4％で計算すると、
100万円 ÷ 4％＝2,500万円。
3％なら、
約3,330万円。
生活費によってどのくらい変わるのかも並べてみます。
| 月の生活費 | 年間生活費 | 夫婦の労働収入 | 年間不足額 | 4％で必要資産 | 3％で必要資産 |
|---|---|---|---|---|---|
| 30万円 | 360万円 | 320万円 | 40万円 | 約1,000万円 | 約1,330万円 |
| 35万円 | 420万円 | 320万円 | 100万円 | 約2,500万円 | 約3,330万円 |
| 40万円 | 480万円 | 320万円 | 160万円 | 約4,000万円 | 約5,330万円 |
こうして見ると、
サイドFIREは資産額だけで決まるものではない
ことがよく分かります。
妻が働くのか。
私がどれくらい働くのか。
生活費はいくらなのか。
それだけで必要資産は大きく変わります。
今の資産約2,721万円なら、もう達成している？
2026年8月時点で、
我が家の金融資産は約2,721万円あります。
先ほどの4％計算では必要資産2,500万円。
数字だけ見れば、
「もう超えてるじゃん！」
となります（笑）。
でも私は、
今すぐサイドFIREできるとは全く考えていません。
住宅ローンもあります。
教育費もこれから。
車の買い替えもある。
相場がどうなるかも分からない。
そして何より、
必要資産ギリギリで仕事を減らして、子どものやりたいことを我慢させる状態にはしたくありません。
2,500万円は、
「ここを超えれば仕事を辞められる金額」
ではなく、
あくまで計算上出てきた一つの目安
です。
子どもにお金がかかったら、その分働けばいい
これはかなり自分らしい考え方だと思っています。
もし45歳になったとき、
子どもが夢中になれるものを見つけて、
想定以上にお金が必要になった。
それなら、
私がもう少し働けばいい。
週2日働く予定だったけれど週3日にする。
それでも足りなければ週4日にする。
必要なら普通に働く（笑）。
私にとってサイドFIREは、
45歳で絶対に仕事を減らさなければ失敗
というものではありません。
家族に合わせて、
仕事量を変えられる状態を作ることの方が大切です。
妻は働く。私は減らす。この形が我が家には合っている
完全FIREなら、
生活費をほぼすべて資産から出す必要があります。
でも我が家の場合、
妻は仕事を続けたい。
私は少し働きたい。
だったら、
無理に完全FIREを目指す必要はありません。
妻は働きたいから働く。
私は家族との時間を増やしたいから仕事を減らす。
それぞれが望む働き方を選べる。
これが一番いいと思っています。
→ 45歳でサイドFIREしたらどう働く？月30万円の生活費から考える我が家の現実的な働き方
まとめ｜子どもの挑戦まで削ってFIREするつもりはない
今回の条件は、
生活費が月35万円。
妻が現在と同じくらい働き、
手取りを年間200万円と仮定。
私も年間120万円程度働く。
すると資産から必要なのは、
年間約100万円。
単純計算では、
4％なら約2,500万円。
3％なら約3,330万円。
現在の金融資産だけを見ると、
すでにその水準には近づいています。
でも、
私が目指しているのは、
必要最低限のお金だけ用意して、ギリギリで仕事を辞めること
ではありません。
子どもが何かに興味を持って、
「やってみたい」
と言ったときには全力で応援したい。
それが1年で終わってもいい。
数か月で違うことに興味が移ってもいい。
自分でやってみたいと思って、一歩踏み出したことが大切。
私自身が両親にそうしてもらったから、
今度は自分が子どもにしてあげたいと思っています。
だから、
サイドFIREのために子どもの経験を削ることはしない。
必要なら、その分私が働く。
そして資産が増えれば、
また少し仕事を減らす。
そんなふうに、
家族の状況に合わせて働き方を自由に変えられる状態
を45歳までに作る。
それが今のところ、
私が考えているサイドFIREの理想です。
※この記事の必要資産額は、仮定した生活費・収入・取り崩し率による単純試算です。将来の運用成果や資産維持を保証するものではありません。また、税制・社会保険制度は変更される可能性があります。扶養には税制上と社会保険上で異なる要件があり、実際に働き方を変更する際には最新制度を確認する必要があります。所得税の配偶者控除・配偶者特別控除についても所得要件が定められています。
